長寿の要因とは

都道府県別平均寿命で 日本一となった要因を分析していた長野県の研究チームは4月2日、長年にわたって医療関係者や健康に関わるボランティアの連携した活動の積み重ねや、生きがいを持って生活していることが長寿につながっていると結論づける報告書をまとめ、公表しました。






 チームは400点以上の文献・資料を調べ、約30人の医師らに開き取りを実施しました。その結果、長野県内の広い地域で、戦後の復興期から今日まで、結核や生活習慣病などの年代ごとの健康課題に、医療関係者や食生活改善推進員といったボランティアが積極的に関わってきたことが浮かび上がりました。また、長野県は就業率の都道府県順位が男性5位、女性4位(2007年)、ボランティア参加率が女性14位(2006年)と比較的高く、積極的に社会と関わり、生きがいを持って暮らしを送っていることも長寿の要因になっていると分析しました。ただ、高齢化に伴って健康ボランティアのなり手が減少傾向にあることなどの課題も生じており、長野県は「これまでの強みを継承するため、長野県民の意識をさらに高める取り組みに力を入れたい」としています。厚生労働省によると、2010年の長野県の平均寿命は、男性80.88歳、女性87.18歳でともに都道府県別で全国 1位でした。

これから少子高齢化が進んで行く中で、平均寿命とともに意識すべきものに健康寿命があります。いかにその差を縮めることができるかが医療費抑制の鍵でもあります。これから予防医療がますます注目を浴びていくと思いますが、ただ健保の財政は厳しく人間ドックの補助が減ってきているのも事実です。確かに高齢者の方々が医療費の大半を使用しているので、そこに対する取り組みも重要ですが、治すべき年代の健康に対するケアがもっと厚くなるべきではないかと個人的には感じます。

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北海道は肺がん 日本海側は胃がん

国立がん研究センターは3月26日、地域別のがんの罹患（りかん）状況を初めて公表しました。胃がんは日本海側、肺がんは北海道と西日本で罹患率が高いことが判明しました。塩分の多い食事、喫煙率の高さなどが関係している可能性があるといいます。






　都道府県別の死亡率は厚生労働省の調査で既に分かっていますが、罹患状況が明らかになるのは初めてです。長野県、広島県の両県は罹患に比べて死亡率が低く、検診や治療が効果的に行われているとみられています。反対に青森県などでは罹患に比べ死亡率が高い状況でした。
　がんセンターは、データ登録に参加していない県などを除いた４０道府県から、２０１１年に新たにがんと診断された患者約８５万人の情報を集めました。
がんセンターによると、胃がんの可能性を高めるピロリ菌感染と塩分摂取量の多さのうち、感染に地域差があるかは不明ですが、塩分摂取には差があることが分かっています。肺がんは喫煙率と関係があるとみられています。

今回の罹患状況の地域別の公表は、それぞれの地域にとって重たいものでもあると思います。しかしこれまでもがんによる死亡率等からおおよその予想はできていたところもあり、これから予防と治療にどのように取り組んでいくのか、各都道府県の本気度が見えてくると思います。都道府県としてもがんの罹患率を抑えて医療費を抑制したいというのが本音のところでしょうが、建前上は市民の健康促進のために、がん検診の啓発などが精力的に行なわれていくのではないでしょうか。

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長野県の広域停電で医療機関の対応に明暗

中部電力の送電線の故障で3月2日朝、長野県の広範囲で停電が発生し、午前中の外来診療を中止する医療機関が相次ぎました。一方、非常用発電機を動かして診療体制を維持した医療機関もあり、災害時の対応で明暗が分かれました。






中部電力によると、3月2日午前5時35分ごろ、長野県塩尻市の変電所と上田市の変電所をつなぐ送電線でトラブルが発生し、長野県北部・中部で最大約38万戸が停電しました。この停電の影響で、県立須坂病院（須坂市）や長野市民病院（長野市）などで一時、外来診療が中止となりました。午前10時すぎに全面復旧したため、午後からは診療を再開しました。
　災害拠点病院の国立病院機構信州上田医療センター（上田市）では、停電と同時に非常用発電機に切り替えました。非常用発電機はディーゼル式で、燃料も備蓄しており、すぐに使える状態でした。エレベーターの稼働台数を制限したり、消費電力の大きいCTなどの医療機器は使えなかったりしましたが、午前8時半から外来の受け付けを開始しました。
　国立病院機構信州上田医療センターの担当者は「早朝に各部署の職員が連絡を取り合い、早めに出勤した」と説明していました。日ごろの防災訓練やマニュアルに沿って職員が対応できたとの認識を示しています。

どこの病院でも緊急時に対応できるよう訓練やマニュアル作成等はされていると思いますが、その精度の高低が明暗を分けたと思われます。例えば避難訓練なども毎年毎年、年に数回も行なっていると、次第に形式だけの訓練となりがちです。これはリアリティの無いことを何度も行なうことでそのことに対する意識が低下してしまうことは、人間としては仕方ないことかもしれません。しかし、いざというときにしっかり機能できるように常日頃から備えておくことの重要性を再認識し、最大限地域の命を守ることに尽力できる体制づくりを整えておくべきです。

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インフルエンザの流行が各地で本格化

インフルエンザの流行が各地で本格化しています。長野県は1月21日に、1月12日から1月18日までの週の患者報告数が警報発令の基準を超えたことから「インフルエンザ警報」を発令しました。警報基準値を上回った富山県では学級閉鎖などの措置を取る教育施設が続出しています。前週に引き続き警報基準値を上回った千葉県は「今後の流行状況に注意が必要」としています。






長野県によると、この週の定点医療機関当たりの患者報告数は前週比14％増の33.09人となりました。長野県は、警報基準値（30.0人）を超えたことからインフルエンザ警報を発令しました。「今後しばらくの間は感染の拡大が懸念される」とし、手洗いやマスクの着用といった予防策の徹底を求めています。
　富山県でも前週比26％増の30.46人を記録しました。1月13日以降は幼稚園や小中学校などで学級・学年閉鎖や休校が相次いでいます。1月19日から1月20日にかけては40施設以上で学級閉鎖などの措置が取られたといいます。
　一方、千葉県でも前週の32.71人を上回る34.35人となり、海匝（70.29人）や君津（46.77人）、夷隅（41.6人）、印旛（41.17人）、松戸（39.8人）など11保健所管内で警報基準を超過しました。年齢群別の割合は5―9歳が27.8％で最も高く、定点医療機関から寄せられた迅速診断の結果はA型 が6568例（97.3％）、B型が126例（1.9％）などでした。
インフルエンザ注意報を発令中の群馬県でも感染が拡大しています。この週の患者報告数は前週比6％増の29.11人となり、「警報値に迫る勢い」（群馬県）だといいます。前週に比べて増加した新潟県（29.55人）も「警報基準に迫っている」とし、警戒を強めています。

インフルエンザの院内感染が起き患者が死亡した医療機関も出てきており、細心の注意が必要になってきました。インフルエンザウィルスの感染は油断が出来ないほど拡大していきます。手洗い・うがい励行を徹底し、マスク着用も可能な限り進めて頂きたいものです。また感染された職員が無理して出勤したために、職員間の感染が拡大しているというような医療人としての自覚が弱い方がいらっしゃる職場についても、トップダウンでも何でも感染予防に尽力して頂きたいものです。

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