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2015年2月6日金曜日

オーダーメード医療 静岡がんセンター

静岡県立静岡がんセンターでは、患者の遺伝子情報をがんの医療に生かすプロジェクトを進めています。オーダーメードな治療やがんの早期発見、予防にも活用しようという試みです。






静岡県立静岡がんセンターは2014年1月から、「プロジェクトHOPE(希望)」と名付け、患者個々人の遺伝子情報を、がん診療に生かす取り組みを進めています。 対象者は静岡県立静岡がんセンターでがん摘出手術を受ける患者の約3分の1程度を占めます(年間約1000人)。3年間で3000人について、がん特有の遺伝子の変化やタンパク質の異常、代謝産物の異常などを統合的に解析し、患者一人一人の診断や治療に還元させていきます。その成果は、新しいがん診断・治療の研究開発にも役立てることができます。「一つの病院で手術を受ける患者について、これだけの解析を行い、その結果をリアルタイムに診療に生かす試みは、世界的にも例がない」と静岡県立静岡がんセンターの山口建総長はおっしゃっています。
 プロジェクトHOPEの目標は、患者個々人向けの「がんの個別化医療の推進」、がんを予防する「未病医学の実践」、そして「医療スタッフ・研究者の学習」「研究と開発」の4点です。
 「がんの個別化医療の推進」においては、すでに2014年8月の時点で、当初収集した220例の分析によって、がんの増殖・進展に関わる可能性が高い遺伝子変異や遺伝子発現異常が74%の症例で見つかっているといいます。臨床の現場では、こうしたデータを用い、患者一人一人のがんの性質を把握しておくとともに、再発に万全の体制で備えることができます。例えば将来、再発した場合には、個々のがんの特性に見合った抗がん剤の選択を確実かつ迅速に行うことができるのです。 一方「未病医学の実践」は、文字通り“いまだ病に至らざる時期”から早期発見・早期治療を目指します。ベースとなる「未病の思想」は、中国最古の医学書『黄帝内経』に登場する考え方だが、現代医学でも重要な意義を持っています。 具体的には、がん細胞ではない、正常組織である血液細胞を採取して調べることによって患者の体質に関する遺伝情報を知り、予防医学に生かしていきます。 明らかになった遺伝情報は、遺伝性がんやがん以外の遺伝性疾患の発症予測、予防的治療、あるいは血縁者の診療にも役立てます。すでに、遺伝性がんのほか、遺伝性消化器疾患や心疾患が発見され、遺伝カウンセラーの支援の下、診療が進められているといいます。 無論、治療中の患者へのメリットも大きいものです。「医療スタッフ・研究者の学習」が進展すれば、同院のがん診療の質は一層向上するからです。 例えば乳がんのホルモン療法は、ある種の「薬物代謝酵素」が欠損している場合には効果がないが、それを知ることができれば、あらかじめ治療法から除外することができるようになります。また、個々の薬がどういった患者に対してアレルギーを起こしやすいかといった研究が進めば、治療中のショック症状などを減らすことも可能になります。
プロジェクトは2年目に突入しており、2017年の成果報告に、大きな期待が寄せられています。

これから医療は治療だけでなくその領域を大きく拡大していくことになっていきます。それも特徴を際立たせて差別化をしながらの拡大が求められていきます。特に予防部門については、がんに限らず注目されております。ただ悪性新生物の疾患率が高い中で、がん検診の受診率の向上に各市町村が取り組んでいる中、静岡県の受診率にどのように影響し、また早期発見・治療の件数アップするか、期待するところが非常に大きいです。








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2015年1月25日日曜日

感染性胃腸炎、東北5県で患者増

ノロウイルスなどの感染によって嘔吐や下痢といった症状を伴う感染性胃腸炎が東北地方で流行しています。1月12日から1月18日までの週の患者報告数は、宮城県と山形県、福島県、岩手県、秋田県の5県で前週を上回りました。患者が増加傾向の山形県は「庄内地区で流行しており、県の過去5年平均を大きく上回って推移している」と指摘しています。患者の吐物や便の処理時に注意を払うことや、手洗いなどの予防対策が必要としています。






1月12日から1月18日までの週の定点医療機関当たりの患者報告数は、宮城県が前週比8%増の10.03人、山形県が同21%増の10.27人、福島県が同35%増の10.04人、岩手県が同1%増の6.9人、秋田県が同10%増の6.03人となっています。
 秋田県の横手保健所管内では警報基準値(20.0人)を上回る24.67人を記録しました。県中保健所管内で19.3人に達した福島県も「県中で流行が続いており、県北、郡山市、県南、いわき市で小流行が見られる」としています。
 感染の拡大に伴い、教育施設で集団発生も起きています。岩手県は1月19日、一関市内の保育所でノロウイルスによる感染性胃腸炎の集団発生があったと発表しました。1月5日から1月15日にかけて園児21人と職員1人に嘔吐や下痢などの症状が出たといいます。
 岩手県によると、医療機関の検査で3人からノロウイルスが検出されましたが、入院者や重症者はいませんでした。一関保健所がこの保育所に対し、手洗いや消毒などの二次感染対策の指導を行ないました。

この時期に、インフルエンザとともに増えるのがノロウイルスです。どちらも感染力が強く、予防に対する意識を高めることから必要となります。どうしても体力の弱い乳幼児や高齢者は感染してしまうとリスクが高くなります。手洗いうがい消毒を励行しまずは自分の身を守るところから、拡大抑制に取り組むことが大切です。







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2015年1月23日金曜日

インフルエンザの流行が各地で本格化

インフルエンザの流行が各地で本格化しています。長野県は1月21日に、1月12日から1月18日までの週の患者報告数が警報発令の基準を超えたことから「インフルエンザ警報」を発令しました。警報基準値を上回った富山県では学級閉鎖などの措置を取る教育施設が続出しています。前週に引き続き警報基準値を上回った千葉県は「今後の流行状況に注意が必要」としています。






長野県によると、この週の定点医療機関当たりの患者報告数は前週比14%増の33.09人となりました。長野県は、警報基準値(30.0人)を超えたことからインフルエンザ警報を発令しました。「今後しばらくの間は感染の拡大が懸念される」とし、手洗いやマスクの着用といった予防策の徹底を求めています。
 富山県でも前週比26%増の30.46人を記録しました。1月13日以降は幼稚園や小中学校などで学級・学年閉鎖や休校が相次いでいます。1月19日から1月20日にかけては40施設以上で学級閉鎖などの措置が取られたといいます。
 一方、千葉県でも前週の32.71人を上回る34.35人となり、海匝(70.29人)や君津(46.77人)、夷隅(41.6人)、印旛(41.17人)、松戸(39.8人)など11保健所管内で警報基準を超過しました。年齢群別の割合は5―9歳が27.8%で最も高く、定点医療機関から寄せられた迅速診断の結果はA型 が6568例(97.3%)、B型が126例(1.9%)などでした。
インフルエンザ注意報を発令中の群馬県でも感染が拡大しています。この週の患者報告数は前週比6%増の29.11人となり、「警報値に迫る勢い」(群馬県)だといいます。前週に比べて増加した新潟県(29.55人)も「警報基準に迫っている」とし、警戒を強めています。

インフルエンザの院内感染が起き患者が死亡した医療機関も出てきており、細心の注意が必要になってきました。インフルエンザウィルスの感染は油断が出来ないほど拡大していきます。手洗い・うがい励行を徹底し、マスク着用も可能な限り進めて頂きたいものです。また感染された職員が無理して出勤したために、職員間の感染が拡大しているというような医療人としての自覚が弱い方がいらっしゃる職場についても、トップダウンでも何でも感染予防に尽力して頂きたいものです。








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2015年1月17日土曜日

若年層の生活習慣が課題

 厚生労働省は、2013年に実施した「国民健康・栄養調査」の結果をまとめました。血圧や食塩摂取量、習慣的に喫煙している人の割合などが減少傾向にあった一方で、20-30歳代の若年層では、食事や運動に関する生活習慣に「課題が見られた」としています。
 厚生労働省は2013年11月に、5204世帯を対象に調査を実施しました。そして3493世帯から有効回答を得ました。






 それによると、一日の野菜摂取量や、習慣的に運動している割合、睡眠時間が足りないと週3回以上感じる割合などは、いずれも60歳以上の人が良好でした。一方、20-30歳代の人では、食事のバランスが取れておらず、継続的に運動せず、睡眠時間が足りていない傾向が見られたといいます。
 また、糖尿病に関する状況なども調べたところ、男性の最高血圧の平均値は135.3mmHgで、前年調査と比べ0.7mmHg上昇したものの、07年から低下傾向にあるとしました。女性も10年間で低下傾向が見られるとし、2013年の調査では129.5mmHgでした。
 血清総コレステロールの平均値は、男性が196.6mg/dL、女性が207.3mg/dLで、どちらも10年間で変化が見られないと考察しました。血清総コレステロールが240mg/dL以上の割合は、男性が10.3%、女性が16.8%でした。
 BMIが一定の基準以上の肥満者の割合も調べたところ、男性は28.6%でした。この割合について厚生労働省は、2010年まで増加傾向だったものの、2011年から変化が見られないと指摘しています。一方、女性は20.3%で、10年間で減少傾向が見られるとしました。
やせている成人女性の割合が過去最高の12.3%となりました。体重(キロ)を身長(メートル)の2乗で割った体格指数「BMI」が18.5未満の「やせ」に該当した成人女性の割合は12.3%でした。2012年より0.9ポイント増え、調査を始めた1980年以降最高となりました。年代別では20代が最も高く21.5%、30代は17.6%、40代は11.0%でした。   女性の減量志向が続いていることが影響しているとみられ、健康上問題が出る恐れもあることから、厚生労働省は適正体重を維持するよう注意を呼び掛けています。   一方、成人男性の「やせ」の割合は4.7%でした。
 HbA1cの値が一定の基準を超えていたり、糖尿病治療を受けていたりする「糖尿病が強く疑われる者」の割合は、男性が16.2%、女性が9.2%で、男女ともに変化が見られないとしました。
 また、一日の食塩摂取量の平均値は、男性が11.1g、女性が9.4gでした。2012年の調査と比べると、男女とも0.2g減っていました。

 習慣的に喫煙している人の割合は、男性が32.2%、女性が8.2%で、男女とも10年間で減少傾向にあると分析しました。平均は19.3%でした。割合を年齢階級別に見ると、男性は30歳代(44.0%)、女性は20歳代(12.7%)が最も高い状況でした。
 習慣的に喫煙している人のうち、たばこをやめたいと思う人の割合は、男性が23.4%、女性が28.6%でした。たばこの本数を減らしたいと思う割合は、男性が35.4%、女性が26.7%でした。


医療においてこれからの課題の一つが予防と健康であります。いかに病気にかからないように予防するか、そして平均寿命にいかに健康寿命を近づけるか、これからの医療の見解が少し変わってくることが予測されます。日本は諸外国と比較し予防に対する意識が低く、患ってから医師にかかればよいと考えがちですが、欧米は違います。いかに患わないようにするかの意識が高いです。よって健診の受診率等に差が出てきます。国としても医療費の抑制を進めたい状況下、予防を促進することは間違いありませんし、我々一人一人も健康で過ごしたい気持ちは共通ですから、まずは意識改革に向けた情報の共有からとなるでしょう。








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2015年1月2日金曜日

協会けんぽと連携し医療費抑制目指す

生活習慣病の予防のため40~74歳が受ける特定健康診査(特定健診)のデータを分析し、健康づくりの施策に生かそうと、大阪府は11月27日、中小企業の従業員らが加入する全国健康保険協会(協会けんぽ)大阪支部とデータ提供に関する協定を結びました。約307万人が加入する大阪支部の特定健診の受診率は24・9%と全国最下位です。大阪府は分析結果を各事業所に配布し、受診率の引き上げを狙います。





 大阪府によると、大阪支部からは受診者の体重や腹囲、血液・尿検査の結果や、喫煙歴などのデータを個人が特定できない形で提供してもらいます。これまで大阪府は、自営業者や退職者らが加入する国民健康保険(国保)のデータのみを、運営する市町村から受け取って分析していましたが、その母数は大阪府民の44%にすぎませんでした。
 協会けんぽの加入者を含めると全体の76%を把握でき、生活習慣病対策に欠かせない壮年期のデータが厚くなるメリットがあります。
 厚生労働省によると、2010年の大阪府民の「健康寿命」は男性が47都道府県中44位の69.39歳で、女性も45位の72.55歳でした。2012年度の調査では特定健診の受診率も府民全体で40.5%と全国40位に低迷しています。大阪府は受診率全体を引き上げて健康寿命を延ばし、将来の医療費増加を抑えることを目指しており、データの分析結果を効果的な施策につなげる考えです。

ただこのような自治体の動きは全国的にも多く始まっています。
全国健康保険協会(協会けんぽ)宮崎支部と宮崎県延岡市は11月12日、市民の健康づくり推進に向けた包括協定を締結し、宮崎県内での協定締結は宮崎市に続き2例目となりました。
 今後は双方が所有する健診の統計データや医療費を共同で分析。地域特性の把握が可能になるほか、それぞれが行う特定健診とがん検診の受診勧奨や実施を同時にすることで受診率向上が期待できるとしています。

医療費の抑制はこれからの社会保障の維持に向けた大きな課題です。一番の策は、医療にかかる母数が減少することですが、これから超高齢化社会へと進んでいく中で、それは非常に難しい課題です。でも予防が進めば、母数をいくらかは抑制することが可能ですし、むしろ今各自治体で考えて取り組める唯一の策として注目されています。しかし、特定検診を定期的に受診したからといって、各疾病の発症率がなくなるわけではありませんし、あくまで早期発見・早期治療という観点に留まるでしょう。








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