危険ドラッグの使用は最多の34％

2014年9～10月に全国の医療機関で治療を受けた薬物乱用患者の34%が過去1年間に主に危険ドラッグを使用し、覚せい剤など他の薬物を上回って最多を占めたとの調査結果を厚生労働省研究班が5月7日までにまとめました。厚生労働省は、店舗やインターネットを対象に危険ドラッグ販売の取り締まりを強化していますが、専門家は治療体制の整備も必要と指摘しています。






 研究班は全国の精神科病床がある医療機関1598施設に2014年8月、協力を要請、2014年9月～10月の2カ月間に薬物依存症などで治療を受けた患者の有無や使用薬物の種類などを調べました。200以上の施設から1579人分の患者データが集まりました。うち過去1年間に乱用経験があり「主に使用していた薬物がある」と回答した1019人について、薬物の種類を分析したところ、危険ドラッグが34.8%(355人)と最多を占めました。続いて覚せ い剤27.4%(279人)、医薬品(睡眠薬と抗不安薬)16.9%(172人)、シンナーなどの有機溶剤4.3%(44人)の順でした。過去1年間の乱用がない人も含めた1579人全体で今までどんな薬物を使ったことがあるか複数回答で集計し、2012年に実施した同様の調査の結果と比較しました。覚せい剤が63.3%から60.9%となるなど、ほとんどの薬物の使用割合が減少する一方で、危険ドラッグは27.5%から31.2%に増加しました。
研究を実施した国立精神・神経医療研究センターの松本俊彦薬物依存研究部長は、危険ドラッグの取り締まりで新たな乱用者は減っているとの見方を示しており、依存症患者への対応に関しては「薬物への欲求を低減させる専門プログラムを普及させたり、自助グループヘの参加を促したりと、患者が乱用を断ち切るための方策を充実させるべきだ」と指摘 しました。

最近は、ニュースでも取り上げられる頻度が下がってきたこともあり、危険ドラッグは減少傾向にあるのかと錯覚を起こしている方も多くいらっしゃいますが、このような調査結果はすべて氷山の一角にすぎません。水面下にどれだけのものが潜んでいるのか、まずはそちらに視点を向けることも大事ではないでしょうか。しっかりとした状況把握をしておかなければ、未成年などが狭い情報で誤った方向性に陥らないように、光を当てることをしっかり行なって頂きたいものです。

ブログランキング参加中です
応援お願いします