医療機器の開発は医師のアイデアから

日本医師会は6月上旬から、医師主導の医療機器の開発・事業化支援事業に乗り出します。医師から医療機器開発のアイデアを受け付け、主に日本医療研究開発機構(AMED)などに橋渡しする業務を始めます。医療現場の臨床医から生まれた発想を、新たな医療機器の開発・事業化につなげていきます。






日本医師会は4月に発足したAMEDなどを通じて、新たな医薬品や先進的な治療技術の開発を促進させたい考えです。今回の取り組みでは、日本医師会があらゆる医療機器(MRIなどの画像データの処理をはじめとした単体プログラムを含む)に関するアイデアを臨床の医師から募集し、事業化に向けた支援を行います。具体的には、インターネット上で医師から臨床ニーズに基づくアイデアなどを登録してもらいます。医療上の有用性や市場性などの観点から、そのアイデアについて「目利き」を実施して、事業化の可能性が高い場合はアイデアを出した医師と個別面談などを進めて、AMEDへの橋渡しやコンサルティング会社に紹介するなどのステップを進めます。 日医総研に窓口業務準備室を設置し、6月上旬に業務を開始します。日本医師会のホームページを通じて専用ページにアクセスして、アイデアの申し込みができるようになります。「目利き」までは日医の会員、非会員ともに費用はかかりません。橋渡しなどに進んだ場合には、非会員からは1万円を徴収することになります。羽鳥裕常任理事は、アイデアを持ちながら多忙さから開発や事業化にたどり着けなかった医師への支援になることや、多くの若手医師に対し、さらなる治療技術の向上に向けた啓発につながる点をアピールされました。最初の登録に要する時間は1時間程度という「手軽さ」なども紹介しながら、多くの利用を呼び掛けました。

臨床の声が反映されて医療機器の開発が進むことは、多くの医師が望んでいることでしょう。特に正確性と効率性を高めることができれば、医療の質が向上することは確実でありますし、リスクを軽減できる可能性が高いということが何よりも大きいと思います。医療事故調査制度など、臨床の医師は多忙な労働環境の中で責任だけ追及され、現状の改善に向けた具体的な支援が欠如している現状を踏まえ、今一度医療提供の在り方を見直す時期に差し迫っているのではないかと感じるところです。

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