介護リハに医師も関与

リハビリ関係の9団体が加盟するリハビリテーション医療関連団体協議会 (体協)は 、次期介護報酬改定で通所リハのリハビリマネジメント加算に 「3カ月に1回以上」の医師の関与の頻度を明確に要件化するよう求めています。訪問リハについてもリハビリマネジメント加算の導入を働き掛ける方針です。高齢者リハにおける医師の関与の在り方は、次期介護報酬改定の焦点の一つになっているが、厚生労働省の「高齢者の地域におけるリハビリテーションの新たな在り方検討会」では、一部の構成員から医師の関与の必要性は認めながらも、その頻度を明確化することでの過重負担を懸念する意見も出ています。






リハ団体協の石川誠報酬検討部会長 (日本リハビリテーション医学会・社会保険担当理事)は、「次期介護報酬改定では、通所・訪間リハともに少なくとも医師が3カ月に1回以上診察し、実施計画書作成を含めたカンファレンスを開き、利用者や家族への説明と同意を求めることをリハビリマネジメント加算の要件に組み込むよう厚生労働省に要望した」ことを明らかにしました。
石川誠報酬検討部会長は、これまで介護給付費分科会での議論について「分科会で示された基本的な内容は評価している。特にケアプラン全体で リハビリを考えるリハビリマネジメントと、医師の関与が必須というのが重要な視点」と指摘しました。その上で「仮に医師が忙しくて評価できないというような状況では、地域包括ケアを進めることもできないと言わざるを得ない。医師を含めたカンファレンスを行い、医師の指示に基づいて行うのがリハビリ。リハビリをきちんと理解している医師の存在が重要です」と強調されました。リハ団体協では、介護リハビリについて理解を深めるため、医師向けの研修事業の立ち上げを検討する予定です。
石川誠報酬検討部会長は「医師がリハの効果をきちんとチェックしながら、患者個々の到達目標を達成させるリハビリを提供できるかが、本当の意味での介護保険のリハビリ」と指摘されました。その上で、リハ団体協としては、「訪間看護ステーションからの訪問リハも含め、医師の関与は少なくとも3カ月に1回以上行うべきだと考えている」と述べられました。

この動きは、まさしく質を高めていこうというリハ団体協の自発的な意思なのでしょう。高齢者のリハビリではとくにしっかり行わなければなかなかADLは改善していきません。そのような状況で、ただ通所リハに利用者を集めているだけという事業所をふるい落としていこうということなのでしょう。確かに手を抜けばスタッフは楽できますから。そして楽なところにスタッフが集まるなんていうのは本末転倒ですから、そこに対する危機意識でしょう。これからますますリハビリは重要視されていきますし、予防とも密接な関係へと進んでいきます。在宅で元気に暮らしていくためには何かとハードルが高いのです。しかし、病院や施設ではなく在宅へとシフトしていく方向性が示されている地域包括ケアシステムにおいては、その人らしい生活を過ごすために、医師とも連携し他職種連携でケアを行なっていくのは取るべき方向でしょう。

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